「会員サイトとは?会員サイトの3つの方式」については、こちらの記事をご覧ください。
「会員サイトのトレンドとメリット・デメリット」については、こちらの記事をご覧ください。
01.
会員サイトに必要な機能
公開ページで必要な機能
公開ページとは、会員であるユーザーが閲覧する部分で、ログイン画面や会員限定コンテンツなどがのことです。
公開ページに欠かせない会員サイト特有の機能について紹介していきます。
ログイン・ログアウト
ログイン・ログアウト機能は会員サイトに必須の機能です。
サイト利用時に、会員限定コンテンツを閲覧したり、マイページに入るためなどのログインと、退出時にログイン状態を解除(ログアウト)するための機能です。
ログイン方法には、一つのアカウントで複数のサービスに対応するシングルサインオン、SNS アカウントを用いてログインさせるソーシャルログインといった方法があり、サイトを利用するユーザーに最適なログイン方法を用意することが必要です。
会員限定コンテンツ
一つのサイト内に、全体向けコンテンツと会員向けコンテンツを混在させる場合は、特定のページに対して会員限定とするか、全体に公開するかの制御が必要となります。
マイページ
マイページ機能とは、ほとんどの会員サイトに搭載されている機能であり、会員の登録情報(サイトによって、メールアドレスや購入商品の配送先住所、クレジットカード情報など様々です)の確認や変更、退会などを会員側から行う機能です。
会員サイトの内容によっては、「お気に入り機能」「いいね機能」「見積依頼履歴」「資料ダウンロード履歴」などのデータを見るためのダッシュボード的な役割を持たせていることもあります。
会員登録フォーム
名前、住所、メールアドレス、電話番号、ID、パスワードなどを入力し、会員登録をするためのフォームです。
公開方式や運用方法によって登録させる情報が変わってくる機能なので、どこまでの情報を要求するか、どういった運用にするかを明確にして検討する必要があります。
会員のパスワードは暗号化してデータを保持することが一般的です。
また、会員登録の流れも様々で、フォームに入力し送信した時点で完了するもの、確認メールを返信して本登録ページに誘導するもの、運用者側でなんらかの承認行為をした時点でアカウントを発行するものなどがあります。
新着情報表示
ログイン後のマイページで最新情報を表示するための機能を搭載するケースもあります。
また、会員登録時に選択した属性でセグメントして見せたい情報を出し分けすることも可能です。
カート・購入履歴
EC機能が併設されている会員サイトでは必須と言える機能です。
ショッピングカートは、商品DBと連動して在庫を確認したり、商品の確保をどのタイミングで行うか(決済時に行うことが多い)、カートの保有時間はどのくらいとするか(30分何もしないとカートが空になるなど)等、複雑な実装となります。
会員ログイン状態でカートに商品が入った時に商品価格や送料を割引する処理を行うこともあります。
管理画面側に必要な機能
管理画面とは、バックエンドの中で、運営側の方が閲覧するWebサイトを管理する裏側の部分で、コンテンツを入力したり、会員情報を管理する画面のことです。
次は管理画面側で必要な機能について紹介していきます。
会員管理
会員登録されているユーザー情報の閲覧、変更、ダウンロード(アップロード)など、会員情報を管理するための機能です。
CRMとして利用する場合は、会員管理機能から各種ユーザーの履歴データを参照することができます。
参照することが多い履歴データは、「購入履歴」「ダウンロード履歴」「お問い合わせ履歴」「メール配信履歴」などです。
コンテンツ管理
最新情報や記事、画像や動画などコンテンツを公開・非公開などするための管理機能です。
会員サイトでは、会員をセグメントして情報を出し分けたり、一般向け・会員向けの制御のための機能を実装することもあります。
メッセージ配信
メールマガジンの配信や、メーリングリストの管理など、ユーザーへメッセージを配信するための機能です。
メール配信については、ユーザー数や配信頻度によってMTA(Mail Transfer Agent:メール転送エージェント)のエンジンの選定を慎重に行います。
外部のメール配信ベンダーのエンジンを利用したりすることもあります。
AWSでシステム構築を行なっている場合は、SESを利用します。
問い合わせ管理
ユーザーからのお問い合わせデータを管理・検索したり、対応済・未対応などを分別して管理する機能です。
02.
会員サイトの種類
会員サイトに必要な機能をご紹介しましたが、会員サイトはいくつかのパターンに分類されます。
会員制ECサイト
ECは「Electronic Commerce」の略称で、インターネット上で商品やサービスを提供するサイトです。
ECサイトの中には、会員登録せずに商品購入などをすることが出来るオープンサイトタイプもありますが、会員制ECサイトは会員以外には制限がかかるため、会員のみ閲覧または購入が可能です。また、会員のランクによって販売価格が変わるようなセミクローズドサイトのようなタイプもあるため、どこまで閲覧や購入ができるか、オープンになっている度合いはサイトによって異なります。
会員制情報サイト
会員制情報サイトは、会員のみが情報の閲覧や資料のダウンロードが可能なサイトです。
BtoC向けのサイトの他、BtoB向けのサイトでは競合企業に資料ダウンロードなどをさせない目的や、顧客情報を獲得してそれを営業活動に活かすために会員制にするケースがあります。
会員制サポートサイト
会員制サポートサイトは、商品やサービスの契約者のみがアクセスできるサイトで、会員限定の商品やサービスに関する情報などを閲覧したり、お問い合わせなどのサポートが受けられます。
一般的には、商品やサービスの購入時や契約時に、メールなどで会員制サポートサイトのURLが案内され、そこから登録してアクセスするパターンが多いです。
社内ポータルサイト
社内ポータルサイトは自社の従業員向けに企業が作成したサイトで、社内の様々な情報やアプリケーションにアクセスするために、従業員の方が最初に訪れる入り口となります。
社内ポータルサイトの目的は、社内の情報共有を円滑に行うことで、社内の情報閲覧や検索、情報連携、従業員のスケジュール管理などが行われます。またログイン情報をもとに所属部署ごとに表示するコンテンツを出し分けたりするケースもあります。
03.
会員サイトを構築する際の5つのポイント
会員サイトを構築すると、既存顧客との関係が強化されたり、固定顧客が増加するなどのさまざまなメリットが得られますが、構築の段階だけでなく運営していくためにもコストや手間がかかります。
サイトの設計段階から、サイトの目的や、それを実現するためのコンテンツ・機能などの計画をしっかりと立ててプロジェクトを進めていかないと、本来の目的に沿わなくなってしまう可能性がでてきます。
有意義な会員サイトの構築・運用に向けて、会員サイト構築時の重要となる5つのポイントについて紹介します。
目的を明確にする
会員サイトを構築する際に一番大切なことは、まず目的を明確にすることです。
これは会員サイトだけに限った事ではなく、すべてのWebサイトに言えることです。
例えば、会員サイトを構築する目的が情報発信だけであれば、会員サイトをではなくメールマガジンだけで足りますし、コストも会員サイトを構築するほどはかかりません。
会員制にすることで、企業・会員(ユーザー)双方にとってどのようなメリットがあるのか、デメリットについてはどうかなどをしっかりと検討します。
まずは、大きなコストや手間をかけて会員サイトを構築・運用する理由や目的を明確にしてから、それについて必要な機能を検討していくとよいでしょう。
実装する機能の精査
会員サイトの必要性や目的の精査を行い、会員サイトが必要だと判断された場合、次はその目的を達成するために必要な機能を決定します。
ECサイトであれば、カート機能はどういった仕様にすべきか、顧客とのコミュニケーションが中心のサイトであれば、コメントの投稿や閲覧などを連携して行えるかどうかなどを検討していく必要があります。
コメントの投稿や閲覧などのユーザー間のコミュニケーションを含むものについては、トラブルを避けるために運営ポリシーも明確にする必要があります。
システム(CMS)の使いやすさ
次は、どのCMSを利用して会員サイトを構築するかを検討する必要があります。
運営側はそのCMSを使用してコンテンツの運用や会員管理を行うことになるため、操作しにくいものであれば、情報更新や問い合わせ対応の負担が増加し、自社で運営する場合と運用をアウトソーシングする場合とにかかわらず、運営コストも増えることになります。
そのため、特に自社で運用を行う場合は、事前にデモ画面などで操作性をしっかり確認しておく必要があります。
予算に応じたCMS
採用する機能や、コンテンツ数、会員数などにより、適したCMSは異なります。
必要な機能、割愛する機能、CMSの選択など、予算内で最大限の効果を発揮できるものを検討する必要があります。
セキュリティ対策
多くのユーザーの個人情報を管理し、ショッピングもできるEC機能があるサイトの場合、クレジットカード情報の管理も必要です。
セキュリティ対策をおろそかにすると、会員であるユーザー、企業の双方に大きな損失が出てしまい、ユーザーからの信頼や社会的信用の喪失にもつながります。
システム上のセキュリティ対策を万全にする一方、運営側でシステムを利用する従業員に対してセキュリティ教育を行ったり、万が一インシデントが発生した場合のエスカレーションフローを明確にするなどの対策を取る必要があります。
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